今日なにげにＭＭＯの課金制度を法規制して
多くのニートが在宅で稼げる仕組みにしてしまえばいいのに・・・と思ったのですが

そんなことを思った日にシンクロにシティが。

こんな情報を手に入れてしまいましたので、記事にするかしかありません。

現在、ひきこもりは日本に160万人もいるそうです。

掲示板のコメント曰く、政令指定都市が２つ作れる数だそうで（笑）

全員が1地方に移住すれば政令指定都市と国会議員と区議員など

何人もの人が就職できますね。

さて、そんな情報を手に入れたので移住後に数十名が就職できるという
話ではなく、しかし移住は具体的なことになっても誰が困るんでしょうか
みんなが移住を喜べばいいのに・・と思いつつ、

だったら１６０万人がそのままの状態で就職活動が出来るようにしたら
いいじゃない！

という意味でＭＭＯ（オンラインゲーム）の課金制度を法制化することで
ニートがありのまま稼業になる可能性をもう少し考えてみました。



　１．現在のＭＭＯを維持する課金制度を、法律でやっちゃダメにする

このままだとオンラインゲームは全滅ですが・・・

　２．リアルマネートレードを法的に認める

取引を取り仕切れる人を明確にします

３．ＭＭＯを運営する会社は、買う人と商品を集める人の仲介をし
　　手数料でゲームを維持することだけに専念する

とまあ、こんな感じです。

ある意味、オンラインゲーム規制法ですが、

１でゲーム会社が現在のようなゲームの中の商品を販売するのを禁止しておいて
３で手数料を取る形で運営するように規制するというわけです。

するとどんなゲームでも「はいこれ武器あげる」「交換しようよ」というような
ことがプレイヤー同士では簡単に出来なくなりますが、決して不便ではありません。

なぜなら３の実現の為に規制された運営側は儲けを出すために
アイテムの取引を積極的に監視・維持しなくては会社が成り立たなくなるからです。

（価値のないアイテムなら今までどおり自由にできるでしょう）

企業にとってはゲームを維持・拡大するためという理由で
違法かグレーな外側でのリアルマネートレードとそれを巡る不毛な争いごとを
柳に風の態度で対応してみたり、見て見ぬフリをしてみたり
詐欺の感ある商品やイベントでユーザーをギャンブルのような中毒性に
巻き込んでみたりするよりは

ニート解消の為の社会的目標に貢献してしまう仮想世界はどう作ればいいのか？
という大仕事を楽しくやれる気もしますし、国の支援もあるでしょうし、
ニートを抱えて詰んでいる親も悪く言えば厄介払い料をしばらく払うだけで
もしかしたら子供が独立するかも・・という意味での支援もきっとあること
でしょう。

・・・ここまでは最初に書いた今日のおもいつきで考えたことですが、
その後の情報で、ニートだらけの政令指定都市（笑）が作れるなら本当に作ってしまえば
いいじゃないか・・・という気になりますね。

オンラインゲーム規制法を布いて地方分権・電子国家の先鋭的な１歩先の
未来を覗き込むための施策なんて言葉を念頭においた試しの場として
一地方にオンラインゲームの為のディズニーランドのような場所を確保して
専従企業や専従プレイヤーを移住させる計画があるとしたら、

１６０万人の中から果たしてどれくらいの人が稼ぐことも出来る
ボランティアに参加したがるのか、適応して納税者になれるのは
どれくらいになりそうなのか？をシミュレーションないし調査できるなら
知りたいものです。

この１６０万は自ら希望したときにどこへでも移動してそこに住むことには
なんの支障も初めから何もないというのは重要です。

そして最後には日本独自の文化としてまた世界へと紹介され
何割かは自立するか独立して最低限の生活はできるようになると思います。

それでゲーム型都市の中で新しいものを追いかけながら
面白いと思いながら参加しながら生きていけるようになったり
新しい研究や発明や商品が都市の環境を支えていくのかもしれません。